2015年5月23日土曜日

バートランド・ラッセル『怠惰への讃歌』(In praise of idleness)

 現代の経済では、(設備)投資によって技術が発展し、労働生産性が上昇します。したがって人々が前と同じ時間働けばモノがより沢山生産されるようになり、そこで人がより沢山消費しなければ、生産しても売れないという過剰生産(または過小消費)になります。それは一部の人々が過剰となり失業するという事態を招きますが、これは言うまでもなく不況というべき事態に他なりません。
 では、どうしたらよいでしょうか? これに対するイギリスの高名な哲学者、バートランド・ラッセルの回答は簡潔明瞭で、一人一人が働く時間を減らせばよいというものです。つまり彼は(昨日のポール・ラファルグと同じく)「怠惰」(idleness)を賞賛したのです。
  
 この単純な、しかし高遠な真理を理解しない人が経済学者の中にも多数います。
 そして、そういった人たちは、失業の原因を「高い実質賃金」に求めたり、彼らが「高い実質賃金」の原因と考える政府の労働保護政策(最低賃金制度、失業保険制度、解雇規制、団体交渉権の容認など)を非難し、労働市場の柔軟化を推進しようとします。

 もっと真面目で有能な経済学者、例えばマルクスやケインズ、カレツキ、カルドア、ガルブレイスなどは、もちろん雇用量(労働需要)が生産量の増加関数であり、労働生産性の減少関数であることを理解していました。
 簡単に数式で示すと次の通りです。
   N’=Y’ーλ’  労働需要の増加率=生産の増加率ー労働生産性の増加率

 これは次のように書き換えることもできます。
   Y’=N’+λ’

 これらの式の意味は、例えばGDPが2%成長するとき、労働生産性が1.5%成長するならば、0.5%が雇用量(必要とされる労働時間)の成長に当てられる、といったようなことです。
 この場合、例えば人口(より正確には人々の総労働時間)が1%増えているような経済では、失業者は増えるでしょう。しかし、それでも、(簡単のため単純化すると)各人が自分の労働時間を1%ずつ減らすことができれば(ワークシェアリグすれば)、失業者が増えることはありません。

 もちろん完全にさぼろうというわけではありません。労働生産性の成長に応じて少しずつレジャー(自由時間)を増やしていくのであり、すばらしいことではありませんか!
 もし資本主義体制が労働生産性の上昇に応じて、働く人々の賃金所得を増やしたり、レジャーを増やしてゆくことに成功するならば、その時こそ、資本主義体制は人間の顔をした素晴らしい体制であるとして堂々と自己主張できるはずです。

 ところが、上に示したように、実際にはどうもそうしたことを快く思わない人々がかなりいて、失業の原因を高賃金に求めたり、そうした高賃金をもたらしているのが政府の労働保護政策による労働市場の硬直性であるといって、雇用の柔軟化の名の下に、労働条件の低下を求めるわけです。

 実際のところは、どうなのでしょうか? 賃金は雇用にどのように関係しているのでしょうか? 近年のOECD諸国の経済実態に即して少し紹介しておきたいと思います。が、その際も、上式が雇用と失業の問題を考える際の基本的な式であることを頭に入れておき、忘れないように願います。

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